3年ほど積み立ててきた「ひふみ投信」がとうとうマイ転(含み損)へ、基準価額は最高値54,198円から30%下落し37,966円に

私は毎朝、自分が投資している投資信託のパフォーマンスをチェックしているのですが、昨日(2018年12月25日)の時点で久しぶりに「ひふみ投信」がマイ転してしまいました。

48,167円のマイナスです。

昨日は基準価額が5%以上も下げてしまったので、臨時レポートが出ています。

ひふみ投信の基準価額変動について運用責任者からのメッセージ(2018.12.25)

本日の日本株式市場は、TOPIXがマイナス72.64ポイント(-4.88%)、日経平均株価がマイナス1,010円45銭(-5.01%)と下落しました。
このような中でひふみ投信も前日比マイナス2,192円(-5.46%)と大きく下落し、お客様にはご心配をおかけしておりますことを心よりお詫び申し上げます。

株価が下落すると多くの投資家の不安感が増し、結果的にパニックを起こしてしまい、狼狽売りにつながることがしばしばあります。今回もそのような状況になっていると考えています。またそのような時は同様に機関投資家も狼狽売りをすることが少なくなく、彼らが保有している優良銘柄も一律に売られてしまうことがあります。そのような時は、むしろ成長性の高い優良株ほど売られることがこれまでの経験の中でよく見た現象です。今回はそのような状況が重なり、わたしたちが自信を持っているすばらしい会社が必要以上に売り込まれています。

成長を続け、未来にとても自信を持っている会社をひふみではたくさん保有しています。そしてその中の一部の企業は株価純資産倍率も1倍を大きく下回り、資産価値よりも安くなっている割安の状態です。

外部環境を見てみると、米中貿易戦争はこれからも続くかもしれませんし、景気の悪化トレンドも来年はさらに加速するかもしれません。しかし、株価はそれに先駆けて下がっていますので、この先だんだん下げにくくなってくるでしょう。そうなってきたら、株価の反転時期です。

TOPIXのバリュエーション面をみますと、既に売られすぎを示唆する水準に入っています。12月25日時点の12ヵ月先予想PER(ファクトセットのアナリストコンセンサス予想)は11倍を下回る10.6倍、実績PBRが1.03倍と、戦後最悪の不況と言われたリーマンショック(2008年9月)の後につけた最低値に接近しています。振り子が振り切れつつある状況とみられますが、長期的な観点からみますと、株式価値は割安感の強い水準(歴史的な割安ゾーン)に突入していると推察されます。

私は「ひふみ投信」の臨時レポートが発行される度に、その内容に「勉強になるな〜」と思ってしまいます。

こういった情報を提供してくれる投資信託を私は他に知りません。(私が知らないだけで他にもあるかもしれませんが)

私は2015年4月から「ひふみ投信」に積み立てています。

投資信託デビュー、11銘柄の直販投信をスポット購入しました。
先日、とうとう投資信託デビューをしました。 先月末、8社の直販投信の13銘柄のファンドに投資するために、口座開設しました。 同時に、毎月決まった額が銀行口座から引き落とされる積立投資も申込みました。 ただ、積立投資...

当時は勢い余って13銘柄の投資信託に投資してしまったのですが、結局、今でも残っているのは「ひふみ投信(アクティブファンド)」と「セゾン バンガード・グローバルバランスファンド(インデックスファンド)」の2銘柄のみです。

「ひふみ投信」は13銘柄の中でパフォーマンスが一番良かったというのもありますが、投資家に対する情報提供が多く、投資していて勉強になって面白かったというのもあります。

2015年8月のチャイナ・ショックで株価が全世界で大幅に下げた時、ビビってしまい一時的に全投資信託の積立を辞めていた期間があったのですが(これは後悔しています)、「ひふみ投信」だけはまた毎月3万円の積立を再開し、現在は合計114万円を積立しているので約3年ほど積立し続けていることになります。(114 ÷ 3 = 38/38 ÷ 12 = 3.166…)

この3年間、何度か株価が大きく下げる時はありましたが、他の投資信託は相場と同様にマイナス(含み損)だったのにもかかわらず、「ひふみ投信」だけはプラスを維持し、ほとんど含み損を抱えることはありませんでした。

私の記憶だと、1万円を大幅に超えるような含み損を抱えたことはたぶんなかったと思います。

なので、今回は「ひふみ投信」に投資を開始して以来の最大の含み損となります。

今は以前と違い、私の口数もそれなりに増えてきているので、そういったことも影響しているのかもしれません。

ただ、見方によっては「ひふみ投信」を安く買える時期とも見れますので、今はSBI証券で「ひふみプラス」に投資すればよかったかなと思ったりします。

というのも、SBI証券なら「毎日積立」ができるからです。

「ひふみ投信」は証券会社を通さず買える直販投信ですが、「ひふみプラス」は証券会社で購入することができるバージョンです。

「ひふみ投信」とは買う場所が違うだけで、中身は同じですが、SBI証券なら「毎日積立」ができるところにメリットを感じます。

「毎日積立」できれば、昨日のような大きく下がった時にも買い下がることができ、ドルコスト平均法をより細かくできます。

もし可能なら、「ひふみ投信」も「毎月積立」だけでなく、「毎週積立」や「毎日積立」ができるように変更して欲しいです。

積立している私からすると、上場よりも「毎日積立」ができるようになって欲しいくらいです・・・。

上記は「ひふみ投信」の過去5年の月足チャートです。

10月と12月に大きく下げています。(青い陰線)

基準価額の最高値は2018年1月29日の54,198円です。

昨日の基準価額が37,966円なので、最高値から30%(3割)下げたことになります。(37,966 ÷ 54,198 = 0.7005…)

この12月は2008年9月のリーマンショック以来の大きな下げ幅となっているので、さすがのこの弱気相場の流れには逆らえなかったようです。

昨日(12/25)は東証一部の全2,131銘柄中1,601銘柄(75.12%)が年初来安値を更新しています。

東証二部は全495銘柄中389銘柄(78.58%)が年初来安値更新です。

つまり、日本の企業の4分の3が年初来安値を更新したということになります。

昨日の日経平均株価は1010円安と下げ幅は2月6日(1072円安)以来、今年2番目の大きさです。

70%を下回ると底値が意識される水準と言われている「騰落レシオ(東証1部、25日移動平均)」も65.64%まで低下しました。

昨日(12/25)のPBRやPERといった株価指標もだいぶ割安水準になっています。

日経平均のPBRは0.99倍と1倍を割っていますが、今日の日経新聞には金融危機が深刻化した2009年には0.81倍まで下落したと書いてありました。

日本株、売りの波止めた「1と10」:日本経済新聞

25日の急落により日経平均株価の採用銘柄全体のPBRは0.99倍に下がった。市場の株価水準が、1株あたり純資産さえ下回る状態であり、理論上は売られすぎのサインになる。

過去に1倍割れがないわけではない。いまの安倍晋三政権が発足する前の2011~12年に1倍を下回り、金融危機が深刻化した09年には0.81倍があった。

もう1つの数字、10は日経平均の今期予想株価収益率(PER)の10倍だ。1株あたり利益の何倍まで株価がついているかを見る指標で、日経平均採用銘柄で25日時点は10.71倍。アベノミクスでは最も低い水準だ。

PERもアベノミクスが始まって以来の低い水準ということですが、売られすぎなのか、それとも終わりの始まりなのか・・・。

今日のロイターにもPBRやPERに触れている記事がありました。

焦点:こんな時こそPBR、日経平均の「最悪ケース」は | ロイター

ニッセイ基礎研究所・チーフ株式ストラテジスト、井出真吾氏の調べでは、リーマン・ショックや、アベノミクス前夜の「最悪期」でも、PBR(株価純資産倍率、BPSは実績ベース)で0.9倍から1.0倍の水準が日経平均の下限として機能した。

リーマン・ショック時は一時的に0.9倍レベルを割り込み、09年3月には0.81倍台まで低下した場面もあったが、滞空時間はそう長くなく、PBR0.9─1.0倍台が抵抗ラインとなっている。

予想PER(株価収益率)は、バリュエーション指標として機能しにくくなっている。日経調べでは、前週末の予想PERは11.25倍。歴史的に13─15倍の平均レベルからみると、かなり低いが、市場の懸念は企業業績の悪化であり、PERの分母である1株利益に疑いがもたれているなかでは「割安」とは判断しにくい。

リーマン・ショック直後の2008年10月27日にPERは9.53倍まで低下。日経平均は7162円90銭まで下落した。足元の1株利益1792円の9.53倍は1万7082円となり、PBR0.9倍水準に近いが、先行きの1株利益が予想しにくいだけに、あてにはしにくい。

投資家心理は弱気一色という感じですが、ここが底近辺なら優良銘柄を割安に仕込めるチャンスとなるので、今後の「ひふみ投信」の基準価額の復活に期待していきたいと思っています。

ただ、私のように3年以上積み立てている投資家は「ひふみ投信」が強かった時のことを知っているので、今も信じられると思うのですが、ここ1年くらいで投資を開始した投資家は少し含み益が出たところで全口売却する人も少なくないと思います。

最初の1年で含み損を多く抱え、あまり良い印象を持てなかったアクティブ投信と長く付き合おうとはなかなか思えないんですよね。。

私もパフォーマンスがダメだった投信は少し利益が出たところで利益確定しちゃいましたし。(早すぎる利益確定を後悔したこともありますが・・・)

先日も「げんせん投信」の積立を停止しています。

げんせん投信の積立を停止、SBI証券で投資信託の積立を解除する方法、私がアクティブ投信に求めること
2018年1月に積立を開始してから約1年になるアクティブファンドの「げんせん投信」ですが、パフォーマンスも情報提供に対する姿勢も期待はずれだったので、積立をやめることにしました。 下記2記事に書いた通り、最初は「毎月2万円の積立」から...

いずれにせよ、全盛期のひふみに戻ってくれることを期待しています。

※追記(2018年12月27日)
+2,325円(+6.02%)でプラ転へ

12/26の米国市場は大幅上昇しました。

ダウは1086ドル25セント(4.98%)上昇し、過去最高の上げ幅となりました。(これまでの最高上げ幅はリーマン・ショック直後の2008年10月13日に記録した936ドル)

ダウの上昇率でみても、2009年3月以来の大きさです。

  • 米ダウ:+1,085.25(+4.98%)
  • S&P500:+116.60(+4.96%)
  • ナスダック:+361.44(+5.84%)
  • ラッセル2000:+62.89(+4.96%)

米国市場の上昇を受け、12/27の日本株も大きく上昇しました。

  • 日経平均株価:+750.56(+3.88%)
  • TOPIX:+70.16(+4.90%)
  • マザーズ:+50.84(+6.55%)
  • JASDAQ平均:+116.93(+3.78%)

この上昇を受け、「ひふみ投信」も6%を超える上昇をし、先日のマイ転はさっそくプラ転しました。

2019年はリスク要因が多く、厳しい相場環境となりそうですが、強いひふみ復活を期待しています。

また、本日(12/27)はまた臨時レポートが出ています。

ひふみ投信の基準価額変動について運用責任者からのメッセージ(2018.12.27)

本来は基準価額が大幅に下落したときにこのようなレポートを出しています。なぜ大幅上昇のときにこのようなレポートを出すのかというと、上昇はしたものの値動きの激しさがストレスに感じるお客様が多いのではないかと考えたからです。

過去を振り返ってみると、基準価額が5%以上上昇をした日は今回を含めて10回ありますが、リーマンショック後の2008年(4回)を除くと、過去の5回はいずれもこのあと半年以上にわたり基準価額は上昇しています。

まずお伝えしたいことは、しばらくマーケットは上下に激しく動く可能性が高いということです。したがって、値動きに注目しすぎるとハラハラドキドキしすぎることになります。長い時間かけて投資を続けていくにはこのような変動率が高い時期もあるということをお伝えしたいと思っています。

米中貿易戦争は技術や軍事面における覇権争いが底流にあり、貿易戦争に絡む悪材料を消化しながら、株式市場が耐性力をつけていくには紆余曲折も予想されます。
また、米国の金融政策はFRB(連邦準備制度理事会)が市場の声もききながら政策転換を図るとみられます。2019年の早い時期に、一端利上げを休止する、あるいは利上げを打ち止めにするといった方向性を示唆するのではないでしょうか。次回1月29~30日のFOMCが注目されます。

なお、暴力的な株価急落など市場からの催促に対して米政府・金融当局はかたくなな態度を続けることができない構図があります。まず、株価動向がいろいろなルートを通じて経済の中核である企業の設備投資や個人消費に影響を与える度合いが強くなっていることが挙げられます。株価の大幅下落は経済の失速リスクを高めます。さらに米国株式市場における所有者面からみた大衆化(いわゆる「年金資本主義」)が挙げられます。

2018年は401k(確定拠出型企業年金)が米国に導入されて40周年になりますが、特に近年では非常に多くの雇用者(選挙民)が401kを通じて間接的な株主になり、彼らの年金受給額などが株式市場と連動する度合いが高まっています。米国株式市場において個人の持株比率は直接保有が37.5%、年金や投資信託を通じた間接保有が40.3%に達しています(約80%を個人が直接・間接に保有しています)。
つまり、株価の大幅下落は米国民(非常に多くの有権者)の不満や政策不信を著しく高めます。
株価下落要因が海外の紛争や災害などにあり、米政府・金融当局がどうにもできないのならばいざ知らず、今回の米国株の急落はかなりの部分、米国自身の問題です。2020年に大統領選挙を控え、政策不在が半年、1年と長引くことはないとみられます。米国株の今後を占う上でも重要とみられます。

安倍政権になり、日本でも企業統治制度の強化のためにスチュワードシップ・コードとコーポレートガバナンス・コードが導入されましたが、日本の企業文化(コーポレートカルチャー)は継続的な企業価値向上に努める方向に着実に変革しているとみられます。外部環境が悪化する場合には収益拡大が一時的に踊り場を迎えることはあり得ますが、株主資本利益率(ROE)を継続的に向上させようとする日本企業が増えていることは、世界の中においても日本株の魅力の1つと考えられます。

今日の臨時レポートも非常に勉強になります。特に、経験豊かな三宅さんの頭の中を垣間見れるところに価値を感じます。

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