投資初心者でもプロっぽく分散・長期・低コストで資産運用できる投資信託やロボアド

私は2015年1月に全くのゼロ（初心者）から投資の勉強を開始し、今まで100冊以上の投資や資産運用関連の本を読みましたが、たいていの本には長期投資において大事なこととして、以下の３点が挙げられています。

分散
長期
低コスト

ここ数年に出版された本だけでなく、絶版本も中古で買って読んでいますが、資産運用において大切だと言われていることは2000年代も2010年代もおおむね変わらないという印象です。

おそらく、それ以前でも似たようなことが語り継がれてきたのだと思われます。

（１）分散

分散には「国（地域）の分散」や「時間の分散」、「資産クラスの分散」などがあります。

1-1）国（地域）の分散

2018年1月、IMF（国際通貨基金）は「世界経済見通し」で2019年までの成長率を発表しました。一部地域と国を抜粋し、平均は私が計算しました。

国・地域	2016年	2017年	2018年	2019年	4年間平均
世界	3.2%	3.7%	3.9%	3.9%	3.67%
先進国	1.7%	2.3%	2.3%	2.2%	2.12%
ユーロ圏	1.8%	2.4%	2.2%	2.0%	2.1%
新興国と発展途上国	4.4%	4.7%	4.9%	5.0%	4.75%
– 日本	0.9%	1.8%	1.2%	0.9%	1.2%
– アメリカ	1.5%	2.3%	2.7%	2.5%	2.25%
– ドイツ	1.9%	2.5%	2.3%	2.0%	2.17%
– イギリス	1.9%	1.7%	1.5%	1.5%	1.65%
– カナダ	1.4%	3.0%	2.3%	2.0%	2.17%
– 中国	6.7%	6.8%	6.6%	6.4%	6.62%
– インド	7.1%	6.7%	7.4%	7.8%	7.25%

参考：2018年1月世界経済見通し（WEO）改訂見通し – 国際通貨基金

2016年〜2019年の4年間における世界全体の成長率は平均3.6%という見通しをIMF（国際通貨基金）は立てています。

また、2018年1月9日、世界銀行（The World Bank）も「世界経済見通し」で2020年までの成長率を発表しています。

国・地域	2015年	2016年	2017年	2018年	2019年	2020年	6年間平均
世界	2.8%	2.4%	3.0%	3.1%	3.0%	2.9%	2.86%
先進国	2.2%	1.6%	2.3%	2.2%	1.9%	1.7%	1.98%
ユーロ圏	2.1%	1.8%	2.4%	2.1%	1.7%	1.5%	1.93%
新興国	3.6%	3.7%	4.3%	4.5%	4.7%	4.7%	4.25%
– アメリカ	2.9%	1.5%	2.3%	2.5%	2.2%	2.0%	2.23%
– 日本	1.4%	0.9%	1.7%	1.3%	0.8%	0.5%	1.1%
– 中国	6.9%	6.7%	6.8%	6.4%	6.3%	6.2%	6.55%
– インドネシア	4.9%	5.0%	5.1%	5.3%	5.3%	5.3%	5.15%
– トルコ	6.1%	3.2%	6.7%	3.5%	4.0%	4.0%	4.58%
– インド	8.0%	7.1%	6.7%	7.3%	7.5%	7.5%	7.35%

参考：
・2018年、世界経済の成長率は小幅ながら3.1％まで上昇するも、今後の潜在成長力には懸念も – 世界銀行
・Global Economic Prospects

これを見ると、地域では「新興国」、国では「中国」や「インド」の成長率が頭ひとつ抜けて高くなっています。

実際、中国が今の成長率を続けると、2030年代前半には名目国内総生産（GDP）でアメリカを抜いて世界1位になると言う人もいます。

中国は自国とヨーロッパ＆アフリカを陸路と海路でつなぎ、巨大な経済圏を作り上げようとする構想「一帯一路（21世紀のシルクロード）」で、アメリカを超える超大国を目指しています。

アフリカは12億の人口を抱え、最後のフロンティアと言われています。

人口に関しては、インドが2024年までに中国を抜いて世界1位に、2100年には上位10カ国のうち5カ国をアフリカ諸国が占めると国連が予測しています。

参考：
・国際連合「世界人口予測・2017年改訂版 [United Nations (2017). World Population Prospects: The 2017 Revision.]」概要 | 国立研究開発法人国際農林水産業研究センター | JIRCAS
・World Population Prospects The 2017 Revision

これらの情報を目にすると、どうしても将来の成長率が高い国や地域に投資したくなりますが、そういった国は先進国に比べてリスクも高いですし、法整備も整っていませんし、予測が予測通りにいくとは限りません。

また、「私は日本人だから」と日本株だけを買ってしまっても、今現在も将来も日本の成長率は低いですし、世界でもトップクラスの高齢化が進んでいる国です。（現在、日本女性の15%が65歳以上で、2050年には21％となり、女性の5人に1人が65歳以上になると言われています。）

高齢化が進むということは、生産年齢人口（15～64歳）、つまり労働力も減るということなので、今後の大きな成長も残念ながら期待できません。

よって、日本だけに投資するのも合理的ではありません。

そこで、「投資とは世界の経済成長に参加すること」と考え、世界をまるごと買ってしまえば、どの国や地域が成長してもその恩恵を得ることができます。

国連によると、現在の世界の人口は76億人で、2050年には98億人、2100年には112億人に達すると予測されています。

人口が増えるということは、消費も増えるということなので、世界全体で見ればまだまだ成長が見込めると考えられます。

1-2）時間の分散

上のチャートは1980年代〜2018年4月12日までの日経平均株価の株価チャートです。

参考：日経平均株価チャート – NI225価格 — TradingView

日経平均株価の最高値は1989年12月29日につけた38,957円（終値38,915円）ですが、たとえば上昇途中の赤丸を付けたあたりで日経平均株価に連動する銘柄を一括で買っていたとします。

当時は右肩上がりに上昇しているので、証券会社の営業もイケイケドンドンな感じだったでしょうし、皆が買って儲けているんだから自分だけ乗り遅れてはいけないといった雰囲気もあったのではないでしょうか？まるで、2017年末の仮想通貨のように。

でも、その後、日経平均株価は大暴落します。もし、赤丸で買っていたら、30年弱たった今でも含み損状態です。

30年といったらかなりの長期投資ですが、日経平均株価をバブル崩壊前に一括購入していたら、長期投資がまったく報われませんでした。

でも、毎月3万円などと決めて積立投資をしていれば、日経平均株価8000円台という下値でも購入できているので、ドルコスト平均法が効いて、途中で含み損から含み益に変わり長期投資が報われているはずです。

銘柄や国（地域）の分散だけでなく、購入タイミングという時間の分散をすることで、大きな含み損を抱えるリスクを減らすことにつながりますし、上げ下げがある相場ならドルコスト平均法で平均取得単価を下げることもできます。

株価下落時こそ思い出したいドルコスト平均法、暴落時に積立投資を辞めない方がいい理由

1-3）資産クラスの分散

基本的に、リスクオン（強気）相場ではリスク（＝変動幅）が高い「株式」が買われ、リスク（＝変動幅）が低い「債券」が売られる傾向があります。（債券から株式に資金が移動）

逆に、リスクオフ（弱気）相場では安全資産と考えられている「債券」が買われ、リスク資産と考えられている「株式」が売られる傾向があります。（株式から債券に資金が移動）

そのため、基本的に「株式」と「債券」は逆相関（逆の値動き）する傾向があります。

上のチャートは「赤ラインが株式」「青ラインが債券」「黄色ラインが株式50%・債券50%」です。

参考：コラム：米株式投資、高値恐怖症に打ち勝つヘッジ手法＝竹中正治氏 | ロイター

2007年はサブプライム問題、2008年はリーマンショックが起こり、赤ラインの株式は大きく下落していますが、青ラインの債券は上昇しています。（緑で囲った箇所）

もし、資産クラスが株式だけだったら、下げた分だけ大きな損失をこうむってしまいますが、債券にも分散投資していれば、ポートフォリオ全体の損失を和らげることができます。

私が毎月積立している投資信託に「セゾンバンガード・グローバルバランスファンド」という、これ1本で世界の株式と債券に50%ずつ分散投資できる投資信託があります。

上の画像は「セゾンバンガード・グローバルバランスファンド」のモーニングスターの「リターン」のページですが、過去10年間で4.19%、2007年3月からの設定来だと38.72%ものリターンを上げています。

さらに、資産クラスの分散には「不動産」や「ゴールド」なども考えられます。

相関性（連動性）が低い資産クラスをポートフォリオに入れて分散投資することで、予想もしない下げ相場が来た時にも、自分の資産を可能な限り防御しつつ資産形成することが可能になります。

（２）長期

長期投資というのはまさに「時間を味方につける投資」で、受け取った配当を再投資することによって、時間に比例して複利効果も効いてきます。

詳細は「配当再投資の積立で複利を味方に付けてお金がお金を産むサイクルを作る」に書いていますが、100万円を複利で5%運用すると、10年後には155万円と約1.5倍、20年後には252万円と約2.5倍、30年後には411万円と約4.1倍になります。

「毎月分配型」のような投資信託を買うのではなく、配当を再投資する（無配）の投資信託やロボアドで運用することで、上記のようにお金がお金を生み出すサイクルを作ることができます。

自分の「労働からの収入」だけでなく、「投資したお金」という「自分の分身」がもう1つの収入を産んでくれることを期待できます。

（３）低コスト

高コストの商品に投資するより、低コストの商品に投資した方が儲かるのは誰も分かりそうなものですが、実際に売れている投資信託ランキングを見ると、実際は高コストな商品の方が人気があるというのが現在の日本の実態のようです。

以下は2018年1月時点の「過去6ヶ月の資金順流入額ランキング」です。多くの資金が入ってきているということは、売れている人気の投資信託ということです。

順位	投資信託	信託報酬（実質）
1	ひふみプラス	1.06%
2	グローバル・ロボティクス株式ファンド（年2回決算型）	1.90%
3	野村PIMCO・世界インカム戦略ファンドAコース	1.81%
4	SMBC・アムンディプロテクト＆スイッチファンド	1.44%
5	ロボット・テクノロジー関連株ファンド -ロボテック-	1.78%
6	野村インド株投資	2.16%
7	グローバル・フィンテック株式ファンド	1.89%
8	野村インド債券ファンド（毎月分配型）	1.72%
9	グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）	1.90%
10	高成長インド・中型株式ファンド	2.03%
11	JPMベスト・インカム（毎月決算型）	1.60%
12	グローバル・ハイクオリティ成長株式ファンド（為替ヘッジなし）	1.84%
13	スマート・ファイブ（毎月決算型）	1.45%
14	ワールド・ゲノムテクノロジー・オープンAコース	2.05%
15	日興レジェンド・イーグル・ファンド（毎月決算コース）	2.01%

参考：「ひふみプラス」が急拡大　ここ半年の人気投信｜マネー研究所｜NIKKEI STYLE

「ひふみプラス」が1位ですが、これは私が毎月積立している「ひふみ投信」の銀行などで買える他社販売バージョンです。

「ひふみ投信」は直販投信なので、ひふみ投信のサイトからネット経由で口座開設すれば購入手数料無料（ノーロード）で買えますが、「ひふみプラス」は販売会社によっては購入手数料が0～3.24％かかります。

たとえば、購入手数料が3%ということは、買った途端に100万円が97万円まで減ってしまうということなので、投資信託は購入手数料無料（ノーロード）のものを選ぶべきです。

上の「過去6ヶ月の資金順流入額ランキング」の2位以降の銘柄にはいくつかの共通点があるように思います。

信託報酬（年間コスト）が高い（＝1.4%以上）
テーマ型が多い（＝ロボットなどの流行りもの＝流行りが終われば下落することが多い）
配当再投資ではなく分配型（決算型）が多い（＝複利効果が効かない）
1国だけに投資（＝インドだけとか＝分散できていない）

また、最近では大手証券会社や銀行などで販売されている「ファンドラップ」が売れているそうですが、信託報酬にあたる年間コストは2〜3％と非常に高いです。

食料品だったら「高い方が美味しい」とかあるかもしれませんが、投資において「コストが高いということは、そのぶん利益が減る」ということです。

資産運用における「低コスト」とは「購入手数料が無料（ノーロード）」「低い信託報酬（年間コスト）」なのですが、実際に売れている商品は違うようです。

おそらく、よく分からないまま営業されたものを買ってしまっているんだと思います・・・。

日経新聞記者の田村正之さんの著書「月光！マネー学」によると、100万円を年率6.6%で運用した場合、コスト（信託報酬）に応じて以下のように投資成果が変わってくるそうです。

100万円を年率6.6%で運用
	10年後	10年後のコスト0%に対するマイナス率・額	20年後	20年後のコスト0%に対するマイナス率・額
コスト0%	189万円		359万円
コスト1%	172万円	-8.99% -17万円	297万円	-17.27% -62万円
コスト2%	157万円	-16.93% -32万円	246万円	-31.47% -113万円
コスト3%	142万円	-24.86% -47万円	203万円	-43.45% -156万円

月光! マネー学

運用成績の9割は、銘柄選びではなく「資産の配分」で決まる

「分散」「長期」「低コスト」・・・これだけやっておけば資産運用は大丈夫なのか？

実は、この3つだけでも不完全なのです。

というのも、投資や資産運用の本を読んでいると、「運用成績の9割は銘柄選びではなく資産の配分で決まる」といったフレーズをよく目にするからです。

「資産の配分」とは上で説明した「資産クラスの分散」の最適化のことです。

私がちょくちょく読み返す本で、これについて解説している部分を引用します。

ものぐさ投資術 (PHPビジネス新書)

おそらくみなさんは、投資をするには「どんな投信を選ぶか」こそ重要だというイメージをお持ちではないかと思います。しかし、資産運用の世界では「個別の金融商品の選定が投資成果に与える影響は二割程度でしかなく、八割は資産の配分で決まる」ともいわれています。資産配分を決めることは、投資において非常に重要なステップなのです。

ほぼ確実に世界の経済成長があなたの財産に変わる最も賢いETF海外投資法

つまり、「どの株を」「いつ買っていつ売るか」という「銘柄」と「タイミング」の判断よりも、どのアセット・クラス（資産種別）をどの程度組み入れるか（購入・保有しているか）、ということが、運用の結果のほとんどを決めてしまう、ということになります。
アセット・アロケーション（資産配分）がパフォーマンス（運用成績）に与える影響度合いについては、さまざまな実証的分析が行われてきましたが、控えめに言って8割弱から9割、研究によっては、実に運用の結果の93%が資産配分の巧拙で説明がつく、されています。

なぜ投資のプロはサルに負けるのか？

アセット・アロケーションで9割決まる
ファイナンス理論の実証研究が、投資がうまくいくかどうかは実はアセット・アロケーションの段階でほとんど決まってしまうということを明らかにしています。
株式投資をしているひとは、どの会社に投資するべきか必死に考えて、将来有望な会社を探しています。不動産投資をしているひとも、必死でどの物件を購入しようか考えています。しかし、投資の成否は、このような個別銘柄の選択よりも、むしろその前の段階の各資産クラスにどのように資金を配分するかを決める時点で、ほとんど決まってしまっているということです。
例えば、1億円持っているひとが、株式と不動産に投資する場合、どの会社やどの物件に投資するかよりも、資金をどのように株式と不動産に割り振るかのほうがはるかに重要なのです。
株式に3000万円、不動産に7000万円がいいのか？それとも、株式に7000万円、不動産に3000万円がいいのか？いや、半々にしたほうがいいのか？というようにアセット・アロケーションを考えるほうがはるかに重要なのです。