iDeCo（イデコ）はSBI証券と楽天証券ではどっちが手数料が低いのか？年間コスト比較

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「iDeCo（イデコ）」を使って、インデックスファンドへの長期投資を考えています。

「iDeCo（イデコ）」とは、簡単に言うと「自分で作る年金」みたいなものです。

現役時代にコツコツと毎月積み立てて、自分で将来のための年金を用意するような仕組みです。

「個人型確定拠出年金」とか「DC」とか「401k」などの言葉もありますが、これらは全て「iDeco（イデコ）」同じものです。

はじめての確定拠出年金 (日経文庫)

2001年10月から日本で始まった「確定拠出年金」は、「日本版401k」とも呼ばれ、自営業者やフリーランス、会社に企業年金がない会社員しか加入できませんでした。

しかし、2017年1月から加入対象者が会社員・公務員・専業主婦と現役世代のほぼ全てに広がり、名称も「iDeCo（イデコ）」と親しみやすくなりました。（※「国民年金保険料を免除されている人」や「国民年金に入っていない人」はiDeCoに加入できません。）

ちなみに、「iDeCo」は「individual type Defined Contribution pension plan（個人型確定拠出年金）」の略です。

ネーミングって大事ですよね。「個人型確定拠出年金」だと堅苦しく難しい印象がありますが、「iDeCo」と名乗ることで、親しみやすさを演出しようとしているんだと思います。

実際、2017年1月から「iDeCo」加入者は大幅に増えています。

一番やさしい! 一番くわしい! 個人型確定拠出年金iDeCo(イデコ)活用入門

iDeCo（イデコ）の最大のメリットは節税効果と非課税

私が「iDeCo（イデコ・個人型確定拠出年金）」への加入を考えた理由は、節税効果が見込めるためです。

「iDeCo（イデコ）」では、毎月積み立てた金額全額が「所得控除の対象」となります。

「控除額が増える」ということは、「課税所得が減る」ということです。それはつまり「税額も減る」ということになります。

◎控除額が増える → 課税所得が減る → 税額も減る

さらに、「節税効果」に加えて、NISAと同じ「非課税制度」となっています。

「iDeCo（イデコ）」では、運用益は非課税となり、将来的に年金として受け取る時にも課税されなかったり、少額で済んだりします。

運用として使うファンドも配当金再投資タイプの低コストなインデックスファンドが多いので、時間を味方につけられる複利運用ができます。

１つだけ注意が必要なのは、年金としての扱いなので「60歳まで引き出せない」ということです。

iDeCo（イデコ）に加入する前に最低限知っておきたいこと

• 確定拠出年金には「勤務先で入る企業型確定拠出年金」と「自分で入る個人型確定拠出年金（＝iDeCo）」の２種類ある。
• 60歳まで原則引き出せない。（NISAはいつでも引き出せる）
• 積立できる期間は20歳から60歳までなので、複利効果や積立できる額を考えると早目に始めた方が有利。
• 60歳まで積み立てた金額を、60〜70歳の10年間で受け取る。
• 個人事業主の積立額は月6万8000円（年81万6000円）まで。
• 勤務先に企業年金がない会社員の積立額は月2万3000円（年27万6000円）まで。
• 勤務先の確定拠出年金（企業型DC）に加入している会社員の積立額は月2万円（年24万円）まで。
• 勤務先の確定給付企業年金（DB）に加入している会社員の積立額は月1万2000円（年14万4000円）まで。
• 加入時・運用時（口座管理手数料）・給付時に手数料がかかり、金融機関によって差がある。
• 運用時の口座管理手数料は毎月の掛金から差し引かれる。
• 受け取る方法は60歳になった時に、「年金として受け取る（分割受取）」か「一時金として受け取る（一括受取）」かを決める。（給付手数料が受け取る度にかかる）
• 年金として受け取る場合、公的年金と同じく雑所得となり、「公的年金等控除」が受けられる。
• 一時金として受け取る場合、退職所得となり、「退職所得控除」が受けられる。
• 積み立てた掛金は全額が所得控除の対象なので節税効果あり。
• NISAと同様に、運用益も非課税。
• 受け取り時は課税されるものの、公的年金等控除や退職所得控除の対象となるので、税金はゼロ、もしくは減額されるので節税効果あり。
• 「給付」とは年金等の支払いが行われること。
• 「還付」とは本で定められた限度額を超えて拠出された掛金などを加入者に返すこと。

iDeCo コスト比較

私は最初、「SBI証券」で「ニッセイ－ＤＣニッセイ外国株式インデックス」にでも毎月2万3000円を積立しようかと思っていました。

しかし、コストを調べていくと、楽天証券の方が安いことに気づきました。

「iDeCo（イデコ）」には以下の３つのコストがありますが、やはり一番重要となるのは、毎月ずーとかかる運用時の管理コストだと思います。

1. 加入時に一度だけかかるコスト
   ※最低2,572円（税抜）2,777円（税込）
2. 毎月かかる運用管理コスト（口座管理手数料）
   ※国民年金基金連合会に支払う手数料（月間103円、年間1,236円）と事務委託先金融機関手数料（月間64円、年間768円）の合計（月間167円、年間2,004円）は最低限かかる
3. 給付（還付）する度にかかるコスト

「iDeCo（イデコ）」に力を入れている運営管理機関は以下の４社になります。

1. SBI証券
2. 楽天証券
3. スルガ銀行
4. りそな銀行

私はすでに口座開設が完了している「SBI証券」か「楽天証券」のどちかで、「iDeCo（イデコ）」を運用しようと思っています。

※2017年5月19日にSBI証券と楽天証券の手数料が安くなりました。最新の手数料比較はこの表の下にあります。

今後、手数料は変更があるかもしれませんが、現時点では楽天証券が一番低コストと言えるのではないでしょうか？

毎月のコストが167円になる条件が「最初の1年 or 残高10万円以上」ですが、月1万2000円を1年間積立するだけで12万円になるので、残高10万円以上という条件を最初の1年で満たすことができます。

一方、SBI証券は167円になる条件が「残高50万円以上」とハードルが高いです。

毎月2万3000円を積み立てたとしても、50万を超えるには22ヶ月は積み立てる必要があります。

22ヶ月ということは、1年10ヶ月です。つまり、SBI証券の場合、最初の1年10ヶ月は毎月のコストが491円と一番高くなります。

※2017年5月19日にSBI証券と楽天証券の手数料が安くなりました。最新の手数料比較は以下の通りです。

SBI証券と楽天証券の手数料が同額になったので、銘柄数が多いSBI証券に優位性を感じます。

特に、SBI証券には「ニッセイ－ＤＣニッセイ外国株式インデックス」がありますが、楽天証券にはありません。

私はすでに楽天証券でiDeCoに申し込んでしまったので、もうちょっと早く手数料を下げてくれれば・・・と一瞬だけ思いましたが、実際はどちらで申し込んでもそれほど変わらないとも思っています。

iDeCo 銘柄数比較

iDeCo（イデコ）のコストが一番高い「SBI証券」ですが、選べる銘柄数が一番多くなっています。

現状では、私が投資したいと思っていた「ニッセイ－ＤＣニッセイ外国株式インデックス」はSBI証券にしかないようです。

私はiDeCo（イデコ）を海外株式で運用したいと思っているので、楽天証券だと「たわらノーロード　先進国株式」が対抗馬となりそうです。

今後は以下のように証券会社を使い分けていくことになりそうです。

• SBI証券：日本株・IPO・NISA
• マネックス証券：外国株・IPO
• 楽天証券：iDeco（イデコ）で積立

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