過去のバブル崩壊はすべて利上げ(政策金利の引き上げ)がきっかけ

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以前読んだ「勝ち抜け! サバイバル投資術」が非常に勉強になったので、再度、土居雅紹さんの本を読んでみました。2015年3月に出版された本です。

最強の「先読み」投資メソッド
最強の「先読み」投資メソッド

私は本を読みながら重要だと思った箇所に付箋を付けるのですが、土居雅紹さんの本は他の本に比べて圧倒的に付箋が多くなります。

ブログをやっていたら購読したかったのですが、やってないみたいですね。

その代わり、コラムに定期的に書いているようです。

あと、日経のこの記事も勉強になります。

NIKKEI STYLE – マネー研究所 – わたしの投資論 – 投資の世界、プロの常識は非常識(土居雅紹)(2015/11/5)

では、この本で学んだことをまとめてみたいと思います。

  • 1987年のブラックマンデー、1990年初めの日本株急落、2000年のITバブル崩壊、2007年のサブプライムバブル崩壊もFRBの金融引き締め(政策金利の引き上げ・利上げ)がきっかけだった。
  • お金が集まる対象が「株式」だけなら影響は金融村のみだが、不動産でバブルが発生すると一般層まで多額の住宅ローンという借金を抱えて投機に参加するようになる。
  • 不動産バブルが崩壊すると、一般市民の多くは多額のローンと値下がりした不動産を抱えることになり、破産者が続出する。融資が回収できなくなった銀行は多額の不良債権を抱え、不動産バブル崩壊後には金融危機が起こることも珍しくない。
  • バフェット指標とは、その国のGDPと上場株式の時価総額の総和を比較して、その乖離率から相場の割高・割安を見るもので、バフェットが愛用している分析手法。
  • バブルが起こる3条件は金余り(過剰な通貨供給)、前回のバブルからの時間の経過、夢(投機を正当化するもっともらしい理由)。
  • 2000年のITバブル以降、各国の株価は同期している。経済、投資、情報のグローバル化。
  • 1971年にアメリカが米ドルと金(ゴールド)との交換を停止して以来、各国通貨は中央銀行がお金の量を自由にコントロールできるようになった。
  • 欧米が通貨をガンガン刷っているのに、日本は刷らなかったら、欧米の通貨は日本より弱くなる。その結果、円高になる。アベノミクスで通貨を刷る競争に加わったので行き過ぎた円高が是正された。
  • 米国の2015年末の利上げは、超金融緩和政策から金融引き締めへの大転換。
  • ウォール街の投資格言「Don’t fight the FED.」FRBが金利を上げて景気を冷やそうとしている時に株を買うな。=不景気にFRBが金融緩和して景気を良くしようとしている時に空売りするな。
  • 日本では消費税を上げると必ず株価が大きく下げる。5〜10ヶ月後に株価が急落する。
  • 夏のオリンピック後は景気が悪くなり、株が下がるというジンクスがある。
  • BRICsに投資する投資信託が大量に販売され始めたのは、海外ではブームにかげりが出始めた時期。日本人が買ったらブームは終わり。
  • バブルを感じたら、みんなが投資しているものには投資しない。
  • エコノミストやアナリスト、株式評論家は顧客が喜びそうなものを探しだしてコメントをつけることが仕事なので、推奨したものをあからさまに信じない。
  • 金融のプロの多くが注目していること自体、高値警戒シグナル。
  • 安く買うが極めて重要で、市場暴落時まで投資資金を温存することが成功の鍵。
  • ファンダメンタルズ分析でいくら素晴らしい企業を見つけても、高く買ったら儲からない。
  • バフェット流の投資は、バブル崩壊前何年間でもキャッシュを温存し、その間に「分かりやすい事業」「優秀な経営者」「長く続くビジネス」のリストを作っておく。
  • 買い時は直近の高値からS&P500が3割以上下落し、VIX(恐怖指数)の月中高値が45よりも高くなっていることとし、再び35を切る水準まで市場環境が落ち着いてきた時。
  • VIX指数(恐怖指数)が上昇するのは実際に暴落が始まってからなので、VIXが急騰してから売るのでは遅い。
  • NISAは利益が非課税になるが、損失もなかったものとされ、損益通算できないというデメリットがある。
  • REITは株式相場が暴落すれば、株式と同じように値下がりする。REITは中身が不動産でも、株式市場に上場されている需給で価格が決まる。値動きは不動産会社株で配当が多いものと似る。
  • 投資の黄金率として100から年齢を引いた分しか株式や投資信託などのリスク資産に投資しない。40歳なら60%がリスク資産への投資比率。
  • 投資信託の積立対象が日本株、欧州株、中国株、韓国株の場合、中長期的な成長率が低いので、投資対象国を変更した方がいい。
  • 2015年時点で人口動態から期待できる国はアメリカ、インドネシア、インド、フィリピン。
  • ドルコスト平均法は元々、投資対象が右肩上がりに上昇することを前提しているので、日本株、欧州株、中国株、韓国株では避けた方がいい。
  • 中央銀行が自国通貨を弱くしたいなら、自国通貨を発行して外貨を買えばいいだけ。ただ、直接的な為替介入は良しとされていないので、リーマン・ショック後に用いたのが量的緩和。市中にお金をばら撒き、相対的に自国通貨の価値を落として、通貨安に誘導する手法。
  • アメリカの利上げが引き金となり2016〜2017年に世界各国の量的緩和バブルが崩壊した場合、最も大きなダメージを受けるのは中国。そして、中国の依存度が高い韓国、オーストラリア、ヨーロッパ、東南アジアに深刻な影響が広まる。
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