歴史は繰り返す、過去を知って未来で儲ける。株式相場の歴史

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お金持ちの教科書」の加谷珪一さんの歴史を学ぶ本を読んでみました。2015年1月出版。

お金は「歴史」で儲けなさい
お金は「歴史」で儲けなさい

まず、この本の最初に次の一文が出てきます。

愚者は経験に学び、賢者は歴史に学ぶ。

有名な一文ですが、これってドイツ帝国初代首相のオットー・フォン・ビスマルク(1815年4月1日 – 1898年7月30日)の言葉というのは始めて知りました。

「賢者は歴史から学び、愚者は経験からしか学ばない。」と訳されることもあります。

私は、どちらかと言うと、愚者タイプかもしれません・・・。

この本を読んで思ったことは、「1年後くらいにまた読みたいな」ということですね。

ボリュームが多いので、今の自分では全てを消化できませんでした。

では、この本で学んだことをまとめてみたいと思います。

  • 過去130年間で日本の株価は約8000倍に上昇。年間収益率だと約7%。
  • 年7%の複利だと10年で2倍弱、20年で4倍近くになる。
  • 日清戦争(1894年)と日露戦争(1904年)の時期は株価がバブル的になり、億万長者が続出した。この時期の日本は新興国の位置付け。
  • 大正時代(1912〜1926年)は日本が始めてバブル経済を経験した時代。第一次世界大戦(1914〜1918年)は日本にとって特需で、億万長者が続出し、「成金」という言葉が広まったのもこの時期。
  • 長期的なトレンドは15〜20年継続する。
  • 国連経済社会局が発表した世界人口展望によると、現在の70億人の世界人口は、2050年には96億人、2100年には109億人に達する見込み。2100年ではアジアとアフリカだけで世界人口の9割を占める。
  • 先進国で唯一人口が増えるのがアメリカ。現在の3.2億人が2100年には4.6億人に。移民は若年層が多く出生力も高い。
  • 人口増加の最大のメリットは、それだけでGDPのプラス要因になること。
  • 経済成長は人口(労働)とお金(資本)とイノベーションの3つで決まる。
  • 米国は恒常的に人口が増加し、世界で最もイノベーションが活発な国。
  • インフレ時代には物価上昇に合わせて価格が上昇する商品に投資することが基本。
  • 戦後日本の準ハイパーインフレ時代には、不動産投資で莫大な資産を築いた投資家が大勢いた。
  • これからの不動産価格は、賃貸した場合にどの程度の収益が得られるかという収益還元法によって決定される。
  • アメリカのGDP1400兆円、軍事費68兆円。中国のGDP1000兆円、軍事費17兆円。ロシアのGDP200兆円、軍事費9兆円。日本のGDP500兆円、軍事費5兆円。
  • その国が支出できる軍事費はGDPの水準によっておおよそ決まる。本格的な戦争になってもGDPの10%程度しか軍事費はかけられない。
  • 日本の代表的な軍需企業は三菱重工。
  • 日本政府は1938年に国家総動員法を制定し、国内の経済活動のほとんどを統制下に置いた。この時に下請け元請けという企業系列、終身雇用、賃金も政府によって決められた。
  • 融資残高がGDPの1.5〜1.6倍になるとバブルが崩壊する水準。
  • 鉄道、自動車、ネットといった新しいテクノロジーの登場は、しばしばバブル的な株価高騰をもたらす。イノベーションによって大きな利益が期待できるから。
  • 株式市場は技術革新によって将来にわたって得られる利益を先取するので、画期的なイノベーションを提供する企業には途方もない株価が付く。
  • インフラとして定着して分かりやすい分野でテクノロジーバブルは起こりやすい。今後は人工知能とロボット。
  • 株価は未来の利益を先取りしている。PER15倍なら15年分の利益を先取りしているということ。バブル的な株価水準になるとPERが50倍や100倍になる。
  • ネット企業に投資するタイミングはブームがやってくる前の黎明期、ピークが去って皆が悲観的になっている幻滅期。ピークの最中に投資するのはダメ。
  • 自動車もパソコンも市場シェアが10%台になってから株価の上昇が始まった。
  • アメリカではシェールガス開発が進み、エネルギー自給率は8割。2035年までには9割までた高める方針。
  • アメリカだけで世界の石油の20%を消費している。アフリカは4%程度。
  • 企業は事業継続のために、投資家から株式という形で経営権と引き換えに資金の提供を受ける。
  • 銀行はお金がなくなるような大きなリスクは取れないので担保を要求する。元本回収と金利の徴収が銀行の仕事。
  • 企業は倒産のリスクがあるので、企業に無担保で資金を提供する株主は、銀行が企業から徴収する金利よりも高いリターンを望むのは当然。株式投資の期待リターンは常に預金金利よりも高い水準で推移する。
  • 株式に対して配当で報いるのか、株価上昇で報いるのかは時代は企業のステージによって違う。
  • 成長力がある期間は無配で新しい投資に資金を回すことで、成長を加速でき、株価が上昇する。
  • 成熟期に入り、利益成長に限界が見え始めたところで、企業は配当を検討するというフェーズに入る。
  • 米アップルが配当重視の方針を打ち出し始めているのは、アップルの利益成長が限界に達しつつあることの証明と言える。
  • リターンのブレを数値化したものがリスクという概念。
  • 長期投資=低リスクではない。リスクが低いというイメージの方が証券会社にとって好都合。長期投資はバラツキが小さくなるだけ。
  • 平均リターンが9.8%の投資商品を10年間運用した結果、資産が増えた人は約7割、元本割れした人は約3割、平均値である2.5倍以上を達成した人は約3割。
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