日本株が再浮上するために唯一残された手段は日銀の追加緩和

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ブログを購読している中原圭介さんの最新刊を読んでみました。といっても、2015年11月出版の本ですが。

中原圭介の経済はこう動く〔2016年版〕
中原圭介の経済はこう動く〔2016年版〕

今月、中原圭介さんの講演DVDが販売されました。

2017年までの経済トレンド分析と投資戦略 (DVD)
2017年までの経済トレンド分析と投資戦略 (DVD)

これはいつの講演なんでしょうか?

トレーダーズショップによると、収録内容は以下の通りです。

  • 米国経済の現状とこれからの展望
  • 米国の実質GDPの推移/実質所得の推移
  • 失業率の推移/ダウ平均株価の推移
  • 欧州経済の現状とこれからの展望
  • ユーロ圏の実質GDPの推移/EUの失業率の推移
  • ドイツの住宅着工許可件数の推移
  • イタリアの新築住宅着工件数
  • 中国経済の現状とこれからの展望
  • 中国の実質GDPの推移
  • 中国の新車販売台数の推移
  • 上海総合指数の推移
  • BRICsと米国、ユーロ圏の民間債務の推移
  • 日本経済の現状とこれからの展望
  • 日本の名目賃金指数と実質賃金指数の推移
  • 米ドル/日本円相場の推移
  • なぜ円安トレンドは終わるのか
  • なぜ日本株は下がるのか
  • 投資主体別売買動向
  • 世界経済の現状とこれからの展望
  • 2016年~2017年の投資戦略
  • 日経平均株価 2015年3月~
  • まとめ

中原圭介さんの予測は当たると評判らしいので、見てみたいですね。

また、東洋経済オンラインに「中原圭介の未来予想図」というコラムもあります。

では、この本で学んだことをまとめてみたいと思います。次回作が楽しみな内容でした。

  • 歴史を振り返ると、実体経済に比べてマネー経済が膨張した時は、高リスク投資が活性化する。
  • FRBは金融危機が来る度に、金融市場の混乱を抑え込もうとして、代替な金融緩和を打ち出してきた。
  • 運用担当者は他人の資金で大きなリスクを取り、成功すれば巨額の報酬を手にし、失敗さればFRBや政府が税金で穴埋めしてくれるので大したことない見くびっている。
  • 運用担当者は自らの報酬のために大きなギャンブルをするようになった。
  • 世界的な金融緩和で国債が低金利になったので、少しでも高い利回りを得ようと債券から株式への流れが2015年8月のチャイナショックまで進んだ。
  • アメリカの大企業は海外の売上比率が3割を超えているので、ドル高が進むと業績が落ちる。
  • 2004年から10年間続いた先進国から新興国へのマネーの流れは2014年から逆回転し始めている。アメリカの利上げが進めば、マネーのドル回帰はいっそう進む。
  • 自動車と住宅の販売が消費や景気のバロメーターになっているのは先進国も新興国も一緒。
  • 自動車産業の生産波及効果は全産業平均よりずば抜けて高く、自動車産業なくてして日本はもちろん、米国、欧州、中国などの経済は成り立たない。
  • 住宅が売れると、家具、家電、身の回り品の需要も増加し、米国ではGDPの7割、日本では6.5割を占める。
  • アメリカは転職者が多く、絶えず失業者が生じやすい環境になるので、失業率5%で完全雇用と言われる。
  • ハーバード大学の学費、諸経費、寮費は4年間で2900万円(1ドル120円)。
  • モノをローンで買うのが一般的な米国民とっては、金利が上がるというのはローンの支払総額が増えることを意味する。
  • ギリシャの経済規模はEU全体の2%、ユーロ圏全体の3%に過ぎないが、トルコと並んで地政学的にきわめて重要な地域。
  • 中国はリーマン・ショック後に実施した将来の需要を無視した過剰な投資により供給過剰が慢性化し、2013年から苦しんでいる。
  • 中国がGDP統計は2013年頃から粉飾されている可能性が高い。
  • 中国で個人消費が増すのは、住宅や株式などの資産価値が高まった時が一般的。
  • 1789年のフランス革命にしても、1989年の天安門事件にしても、2010年のアラブの春にしても、民衆の暴動の原因はインフレによる生活苦。
  • グローバルな輸出競争によって、世界的な通貨切り下げ競争が激化する可能性がある。自国通貨を安くできた方が輸出に有利だから。
  • 読売新聞は政権を支持する御用メディアなので、政権の支持率が落ちるような情報は流さない傾向がある。逆に、朝日と毎日は政権悲観が十八番。
  • 日本経済にとって本当に怖いのは、中国経済の減速よりも、米国経済の減速。
  • 購買力平価とはその国の通貨でどれだけのモノが買えるかという購買力を基準にして、その時の為替相場を見極める物差し。長期の相場動向を予測するのに有効な判断基準。
  • 購買力平価で判断すると、2016〜2017年にドル円相場は100〜105円の範囲内に回帰するのが自然の流れ。
  • 海外投資家が日本株を買っていた最大の理由は、GPIFや共済組合、ゆうちょ銀行、かんぽ生命、日銀などが政策的な買い需要によって株式市場を買い支えてくれるという安心感があったから。
  • 日本株が再浮上するために唯一残された手段は日銀の追加緩和。
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