世界経済のウエイトが新興国から先進国にシフトしている

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長谷川慶太郎さんの「大局を読む」シリーズの2016年版を読んでみました。2015年9月出版。

2016 長谷川慶太郎の大局を読む
2016 長谷川慶太郎の大局を読む

長谷川慶太郎さんの本は過去に3冊読んでいます。

長谷川慶太郎さんの予想とは反対に、日経平均は25000円どころか今年2月には14000円台を付けるところまで落ち込みました。

2016年に入ってからも、長谷川慶太郎さんの本は定期的に出版されていますが、正直、もう読む気にはなりません。。

米中激突で中国は敗退する―南シナ海での習近平の誤算
米中激突で中国は敗退する―南シナ海での習近平の誤算

世界はこう激変する
世界はこう激変する

今世紀は日本が世界を牽引する
今世紀は日本が世界を牽引する

さわかみファンドの澤上篤人さんと同じで、信者が浮気しないように定期的に出版されている感があります。というより、信者がいるから、似たような内容の本を出版してもそれなりの売れるんでしょうね。だから出版社から声がかかるという。

また、澤上篤人さんと同じで日本はこれからまだまだ伸びる、日本企業が世界を引っ張るという論調です。

まぁ、二人とも「日本株はまだまだ上がる」というポジションで商売をしているので、そう言わざるを得ないですよね。

澤上篤人さんが「日本株はもうダメだ。」と言ったら、さわかみファンドは解約者が続出するでしょうし、新規申込も入らないでしょうから。

私も日本人なので日本はまだまだ伸びて欲しいですが、どうしてもそうなるとは思えません。。日本は緩やかに衰退していく方がリアルに感じています。

実は、私は長谷川慶太郎さんの本に影響され、重厚長大銘柄を1社買ったのですが、現在マイナス33%と大幅な含み損が出ています。。

ただ、長谷川慶太郎さんの本を読むと、世界情勢を勉強できます。

といっても、世界情勢を学ぶなら他にもっと最適な本があるかもしれませが。

今読みたいと思っているのが、この2冊です。

新・戦争論 僕らのインテリジェンスの磨き方 (文春新書)
新・戦争論 僕らのインテリジェンスの磨き方 (文春新書)

大世界史 現代を生きぬく最強の教科書 (文春新書)
大世界史 現代を生きぬく最強の教科書 (文春新書)

では、この本で学んだことををまとめてみたいと思います。

  • 上海総合指数が大きく下がると日経平均も同じように下がるのは、上海株が大暴落したら日本も返り血を浴びると考えるのが国際的な常識だから。
  • 中国の株式市場は8割が個人投資家。1億人の個人投資家がいる。機関投資家の比率は小さい。
  • 中国政府は株式市場を経済成長に利用するため、個人投資家に株式投資を推奨するようになった。
  • 上海の株式市場で一番儲けてきたのは省や県などの地方政府。上海株の暴落で地方政府も大きなダメージを受けた。
  • 不動産バブルの崩壊でダメージを受けた中国の地方政府は、自らの行政区域の経済活動を維持する資金を調達するために、地元の有力企業を新規上場させ、IPOの利益で資金の穴埋めをするようになった。
  • 人が住まない高層マンションのことを中国語では「鬼城」と言う。
  • 中国には「鬼城」が25〜30棟も立っているエリアが最低でも200箇所あると言われている。
  • お金がない中国政府は米ドルとドルペッグ制をとっている香港ドルを人民元に統合して、米ドルを手に入れたい狙い。
  • これまで中国の金持ちは香港に資金を移して蓄財してきた。香港ドルが人民元に統合されたら、香港の地位は下がる。
  • 北朝鮮は燃料がなく戦車も飛行機も動かせないから戦争を起こす力はない。
  • ドイツは東西統一ために1990年から今日まで少なくても1900兆円を投じたと言われている。韓国と朝鮮の南北統合にもものすごいコストがかかる。
  • 利上げすれば世界中の長期資金が経済的に安定したアメリカに吸い寄せられてくる。集まった長期資金でインフラ整備をするチャンス。
  • アメリカで利上げが行なわれれば、新興国からアメリカへと資金が移動して、新興国の株式市場が混乱し、新興国の通貨も安くなる。
  • アメリカが利上げすれば、「円売りドル買い」で「円安ドル高」が促進される。
  • 海外の経済ジャーナリズムから「日経は企業寄りすぎる」とよく批判されている。
  • 旧村上ファンド系投資会社が取得した株を後追いするのは危険。取得した株があがるとすぐに利食い売りをするから。企業に要求を出すのも、長期の目線ではなく、株が急に上がるような材料を作るため。
  • GDPが1%伸びれば、税収の伸びを加速され、法人税が8%伸びる。
  • 日本の国と地方を合わせた法人税率は32.11%、ドイツは29.66%、中国25%、韓国24.2%、イギリス20%、シンガポール17%。
  • 通貨ユーロはドイツにとって為替レートの影響を受けずに輸出できるというメリットがある。
  • ユーロ圏の人口は19カ国で3億1000万人でユーロ圏の市場規模は中国、インドに次ぐもの。
  • フランスは世界一の観光大国。年間の外国人観光客は8000万人以上。
  • BRICKsはインドを除くと経済が厳しい。他の新興国の大半も厳しい。これは世界経済のウエイトが新興国から先進国にシフトしているということ。
  • 新興国の経済が破綻しても、アメリカ経済が安定しているので世界経済が危機に陥ることはない。
  • 新興国から長期資金が引き上げられると、長期資金が必要なインフラ整備や資源開発ができなくなる。開発事業がストップすることも。
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