個人投資家が勝ち続けるために知っておくべきニュースの読み方

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本の帯に「日経新聞はいらない。ロイターで差をつけろ!」とあり、このフレーズのインパクトが大きかったので、読んでみました。

日経新聞のウェブサイトって有料で、しかも月額4200円と高い。。

どうせなら、無料のロイターで済ませたいと思ってしまいました・・・。

勝ち続ける個人投資家のニュースの読み方
勝ち続ける個人投資家のニュースの読み方

2015年8月に発売された本です。

実際には、ロイターの使い方、見方などは一切書かれていません。

そうではなく、ニュースを読む時に知っておきたい前提条件、世界情報について書かれています。

この前提条件を知っておかないと、ニュースを正確に把握できませんが、私にとっては非常に勉強になる内容でした。

今後、ニュースの見方が変わりそうですし、間違った解釈が減りそうです。

もうちょっと早く出会いたかった本ですね。

では、この本で学んだことをまとめたいと思います。

  • ロイターブルームバーグといった海外通信社がウェブで配信するニュースを見ることで、日本経済も世界経済の中と1つとして捉えられる。
  • 経済とは「米国・欧州・日本・新興国」という4つの地域、「為替・債券・株・不動産・商品」という5つの市場、「中央銀行・金融機関・機関投資家・個人投資家」という4つのプレーヤーで行われるマネーの動きそのもの。投資とはこの中で次にどこにマネーが集まるかを予想するゲーム。
  • 世界のマネーの動きを予測するためには、金融市場で今、テーマとなっているニュースを把握することが欠かせない。なぜなら、市場関係者はこのテーマを見ながら売買しているから。
  • 何か事件が起こるたびに市場テーマは移り変わるので、市場関係者が今何に注目して取引しているのかを知り、それを追い続けることが重要。
  • 2006年からの10年間を振り返るだけで、現在の市場の全体像をつかむことができる。サブプライム危機の前後では市場のルールや構造が大きく代わり、それまでのルールが通用しなくなった。
  • 銀行は一般企業と違い、多くの重要な取引に関与しているので、破綻してしまうと経済全体の規模が縮小し、お金の流れが滞ることになってしまう。世界のマネーは銀行を中心に回っている。
  • 政策金利が下がると、銀行がお金を仕入れる原価に上限を設けるのと同じ効果があり、結果的に民間銀行間で貸し借りする金利を政策金利近辺に誘導する効果がある。
  • 政策金利が下がると、銀行の企業や個人向け融資の金利も抑えられるので、経済の活性化につながると教科書的には考えられている。
  • 「金の価値は誰が保証せずとも永遠である」と金融市場は考えているので、通貨の信用が低下すると金価格が上昇する。
  • 金価格は戦争や混乱などで通貨の価値が危ぶまれる時に上昇する傾向がある。
  • 通貨の信用が低下すると、不動産価格が上がる。同じ面積を買うのにもたくさんのお金が必要になる。
  • 量的緩和で株が買われるのは、株式も金や不動産と同じく、お金で買える財なので、お金の価値が下がれば逆に株価は上がると考えられる。
  • 量的緩和とは通貨を新たに発行すること。紙幣の増刷。通貨の価値が薄まることになる。量的緩和による通貨安につながる。
  • 量的緩和で紙幣を増刷し続けると、市中にお金がジャブジャブとあふれ、お金の価値が希薄化して信頼性が下がるという問題がある。
  • ある通貨の信頼性が下がると、外貨や不動産などに資金が逃げる。
  • 低金利が続くと、証券市場の配当利回りや銀行収益が低下するというデメリットがある。また、事業でも投資でも低リターンしか得られないとなると、人々は経済活動をしないことを選択するようにり、不景気から抜け出せなくなるというデメリットもある。
  • 金利を引き下げて、通貨の魅力を低下させて通貨安を誘引することは、貿易では多くの利益を上げられる効果がある。
  • 緩やかなインフレは物価だけでなく、給料や資産価値も上昇させ、経済の好循環を作ることに貢献する。
  • インフレ傾向が強い国は、金利も高いのが通常。
  • 将来的に今よりも物価も収入も上がると思えば、前向きな消費マインドになる。
  • 株式市場は「明日はもっと上がる」と思う人がたくさんいないと成り立たない。
  • 対米ドルで自国通貨が安いということは、各国に貿易上の競争力を与えることにつながる。
  • 貿易を有利に進めるために、自国通貨安に誘導する国が増え、世界的な通貨安競争が起きている。
  • 長期の為替水準は実需動向よりも政治によって決まる。
  • BIS規制(バーゼルⅢ)とは銀行の過剰レバレッジを抑制して、経営を安定させることを目的にした国債規制。銀行はリスクの高い資産を処分し始め、市場に影響を与える。
  • ボルガー・ルールとは金融機関が短期的な利益を得るために、リスクの高い売買を行うことを禁止するルール。
  • 利上げは景気の冷水となり、企業業績に逆風なので、株式市場ではマイナス材料。雇用統計が良くなると、米国の利上げタイミングが近いという連想が働く。だから、株が売られるという逆転現象が起こる。
  • 多くの企業は金融機関からお金を借りて、金利を払って事業しているので、「金利が上がると企業の固定費が増え、利益が減り、事業規模を縮小する」という連想が働く。
  • 景気停滞時に外国から資金を引き上げ、本国に回帰させる動きをリパトリエーションと言う。
  • 米国の利上げにより、新興国ブームが一段落し、新興国の株や不動産に下げ圧力がかかる。
  • 一般的に、利上げは過熱しすぎた景気を冷やすために行なわれる。
  • 景気が良くなると、不動産は一番よいところから順に上がる。バブル化した投資マネーは一等地を好む。
  • 富裕層資金の動向を見ることは、世界のどこで誰が何を考え、どのような行動をしているかを知ることと同義。
  • 欧州各国がユーロを使う最大のメリットは、通貨の価値を適切に管理する役割をEUに外注できること。ECBがユーロの流通量や金利調整をやってくれる。
  • ドイツの財政は鉄板でドイツ国債は無リスクだと考えられているので、欧州の債券市場を見る時は、ドイツ国債を基準として評価する。
  • スイスは世界中のお金持ちから資金を預かり、手数料を得ることで小さくても強い国を維持できている。
  • EU加盟国が財政危機になると、ESM(欧州安定メカニズム)がお金を出す仕組みになっている。ESMに最もお金を出しているのはドイツ。ギリシャを救済するということは、ドイツ国民の税金で救済するということ。
  • ロシアは原油やガス輸出による収入が歳入の6割を占めるので、原油価格の下落は深刻な問題。
  • ロシアからのガスパイプラインはヨーロッパの先進国まで伸びている。ヨーロッパの石油とガス需要の3割はロシア産。ロシアのガス輸出先の5割がヨーロッパ。
  • ロシアの富裕層はヨーロッパの不動産や高額商品を購入している。ロシア人はヨーロッパでは主要な外国人投資家。
  • 日本はバブル崩壊後、経済を持ち直すために、銀行の資金調達原価や住宅ローン金利との関連が高い政策金利をゼロ近くまで下げた。ゼロ金利政策の始まり。
  • 日本の銀行はゼロ金利政策のおかげで、非常に安く資金を調達できていた。銀行の商品であるお金を仕入れるコストがゼロに近いということ。
  • バブル崩壊以降、日本の銀行は融資で利ざやを得る代わりに、国債を買って利子を得ることで利益を得ていた。
  • 日本の銀行は超低金利でお金を集めることができたので、そのお金を低利回りの国債で運用するだけでも、十分な利益が得られた。
  • 日本国民の預金は国債購入資金として使われていた。
  • 銀行には多くの企業や個人に融資して、事業にレバレッジを提供するという経済循環の中での役割がある。
  • 銀行融資により、経済循環の中に流れるお金を量を増やし、多くの人がお金を使えるようにすることを「信用創造」と言う。
  • 銀行にとって、中小企業向け融資は貸し倒れのリスクがあり、手間の割に利益も少ないので、あまり手掛けたくない。
  • インフレ率とはコアCPIを意味し、家賃・食品・公共料金・保険・ガソリンなどの値段の過料平均価格の推移。給料、マンション価格、株価は考慮されない。
  • コアCPIとは消費者物価指数のうち生鮮食料品を除いたもの。
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