銀行は投資信託の手数料で儲けるビジネスモデルに変わってきている。

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セゾン投信の社長・中野晴啓さんの『一番やさしい! 一番くわしい! はじめての「投資信託」入門』を読んでから、直販投信に興味を持ち、さらに中野晴啓さんの別の本を読んでみたいと思ったので、さっそく読んでみました。

今回は「預金バカ 賢い人は銀行預金をやめている」という2014年7月に発行された本を読んでみました。

預金バカ 賢い人は銀行預金をやめている (講談社+α新書)
預金バカ 賢い人は銀行預金をやめている (講談社+α新書)

タイトルからして面白そうですね!

では、さっそくこの本で学んだことをまとめたいと思います。

  • 日本人は1645兆円の個人金融資産を持っていが、現預金の額は874兆円で、半分以上(53.1%)が現預金。
  • メガバンクの1年物定期預金の利率は年0.025%、普通預金は0.02%。100万円を定期預金にしても満期時に受け取れる利息は税引前で250円。時間外にATMで預金を引き出したら、その手数料だけで利息はほとんどなくなるのでマイナス金利のようなもの。
  • 日本は巨額の財政赤字があるが、海外からはお金を借りていない。分厚い個人金融資産が支えているので、外国人からしてみると、欧州債務危機の時に「円は相対的に安全」と見られ、円高になった。
  • この20年、投資信託という金融商品は着実に劣化の一途をたどっている。銀行だけでなく、証券会社も法外に高いコストを投資家に強いている。
  • 1998年に投資信託の銀行窓口販売が解禁になってから、銀行は徐々にフィービジネス(手数料ビジネス)に傾き始め、今では手数料収入が予算化され、それを達成するためのノルマも設けられいる。営業店舗もノルマ達成に躍起。
  • かつては2%程度だった銀行の購入手数料は、今では3%程度まで上がっている。
  • 銀行が販売している投資信託はコストが高額なだけでなく、仕組みも劣化している。ギャンブルファンドが多い。
  • 預金から投資信託に資金をシフトさせようとしても、既存の金融機関が扱っている投資信託の中で選ぼうとすれば、それは自ら金融機関が仕掛けた罠にかかりに行くようなもの。
  • 経済評論家の山崎元さんは、何も考えずに銀行などで投資信託を購入している個人のことを「カモ」と言っている。
  • 投棄は得する人と損する人がいて、全体でプラスマイナスゼロになる「ゼロサムゲーム」の世界。誰かの利益の裏には必ず誰かの損失がある。2000円で買った株式を1500円で手放したとすると、その裏には必ず1500円で買って2000円で売って利益を得た投機家がいる。トレードの期間が短くなればなるほど、この投機性は高まる。
  • 機関投資家の資金と違い、個人の資金には決算も時価会計もないので、長期投資ができる。
  • 銀行や証券会社では毎月新しいファンドが新商品として販売される。新ファンドを売るために、顧客が保有しているファンドの解約を薦め、その解約資金で新ファンドを買ってもらうとセールスする。これを「乗り換え営業」や「回転売買」と言い、販売会社の一般的な営業スタイル。
  • 日本の投資信託は、投資家も運用会社も販売会社(銀行や証券会社)の都合に振り回され続けている。販売会社は手数料稼ぎのために販売することのみが自己目的化して、販売側が売りやすい商品を志向し、新しいファンドを次々と売り出す。
  • 販売会社の都合で「売れるファンド」「売りやすいファンド」が「よいファンド」となってしまっている。
  • インフレが進むと、物価上昇だけでなく、お金の価値も相対的に下がるので、借金の負担も軽減される。これがアベノミクスの最大の狙い。
  • デフレが進むと、お金の価値が上がるので、人はお金を使わず保有しようとする。デフレ下の財産防衛法は「何もしない」ということに尽きる。
  • 節約の落とし穴は、収入以上に節約できないこと。
  • 株式投資の基本リターンは基本的にインフレ率を上回る。株式に投資しておけば、インフレが進んだとしても資産価値は目減りせずに済む可能性が高まる。
  • 予測は当たらないので、長期保有を心がける。買い場、売り場のタイミングが分からないのだから、そのまま保有し続ける。
  • 地球経済は年4%程度ずつ成長している。長期の資産運用にとって大事なことは、地球経済の成長に自分のお金を乗せてあげること。
  • 購入手数料が購入金額の2%だとしても、そのファンドを10年保有すれば、1年あたりのコスト負担は0.2%まで低減できる。
  • ドルコスト平均法はある程度、長期的に積立てをしないと効果を発揮しない。
  • 生命保険は家の次に高額な買い物。
  • 男性の死亡率は人口1000人あたり30〜34歳で0.8人、35〜39歳で1.0人、40〜44歳で1.5人、45〜49歳で2.4人、50〜54歳で3.9人、55〜59歳だと6.2人。

現時点では、私の資産の30%は直販投信に積立しようと考えています。

すでに、直販投信のHPで資料請求も済ませています。

なんだか、銀行で投資信託を買う気はほぼなくなってきています。再来週に三井住友銀行に行くことが決まっているのですが・・・。

銀行って、元々は顧客から預かった預金を企業に貸し出して、その利息で儲ける商売だったはずです。

しかし、今の時代、銀行でお金を借りる企業は減っています。

そのため、投資信託の手数料が銀行の大事な収入源になってきているんですね。

銀行のビジネスモデル自体が変わってきていると言えます。

企業に資金を貸し出すビジネスモデルから、投資信託の手数料で儲けるビジネスモデルに変わってきているんですね。さらに、今後はNISAがそれを後押しすることでしょう。

こうなると、購入手数料が高い銀行では投資信託を買おうという気がなくなりますね。。しかも、どんどん新しい商品を売るために、既存の投資信託を解約させるとか、本当に顧客を舐めています。。

いずれにせよ、自分で勉強しないと、「カモ」にされるだけです。

私の父親や弟は投資信託を長い間やっていますが、銀行の窓口でしか買っていません。つまり「カモ」です。。

この本は父親や弟にも読ませたいと思います。

引き続き、投資信託に勉強に励みたいと思います!

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