日本と違い経済成長の恩恵が受けられるインドに投資できるETFと投資信託

※インドに投資できるETFや投資信託は、このページ下部で紹介しています。

今後の日本は人口減少が緩やかに進むので、経済も2020年のオリンピック以降に緩やかに下降していく方が確率的に高いと思います。

基本的に、経済成長と人口の相関性は高いと言われています。

つまり、日本は将来的に成長を見込めない国となります。残念ですが。。

しかし、世界に目を向けてみると、1960年代や1970年代といったかつての日本のように、これから大きく成長していきそうな国があります。

海外不動産投資をしている友人曰く、今は東南アジアへの投資はもう遅くて、南アジアやアフリカに注目しているそうです。

日本人からしてみると、東南アジアの国はすぐに思い浮かびますが、南アジアの国はなかなか出てこないのではないでしょうか?(私だけ?)

調べてみましたが、南アジアと言われている地域には以下の7カ国があります。

  • インド(人口13億1000万人 ※2015年 ※世界2位)
  • パキスタン(人口1億8071万人 ※2012年 ※世界6位)
  • バングラデシュ(人口1億5940万人 ※2015年 ※世界8位)
  • スリランカ(人口2027万人 ※2012年)
  • ネパール(人口2649万人 ※2011年)
  • ブータン(人口69万人 ※2008年)
  • モルディブ(人口39万人 ※2010年)

基本的に、人口が多い国が多いようです。ちなみに、日本の人口は1億2686万で世界10位です。(2017年)

インドは人口が多いだけでなく、若年層も多いので、日本とは全く反対の人口構成となっています。

パキスタンやバングラデシュも人口が多いですが、不確実性がまだまだ高い印象があります。

やはり、南アジアの中ではBRICs(ブラジル・ロシア・インド・中国)の中でも一番高い成長をしている「インド」が唯一の投資対象となりそうです。

実際、最近の日経新聞にもインド株が好調な記事をよく目にします。

インドの株価指数「SENSEX」

インド株、反発し最高値に迫る 通貨ルピーは1年5カ月ぶり高値:日本経済新聞(2017/3/16)

16日のインド株式相場は反発して始まった。主要株価指数のSENSEXの始値は前日比84.72ポイント(0.3%)高の2万9482.83だった。その後も上げ幅を広げ、一時は2万9600台前半と2015年1月に付けた過去最高値(2万9681)に迫る場面があった。米連邦準備理事会(FRB)が15日の米連邦公開市場委員会(FOMC)で、2017年、18年とも年3回の利上げを見込む政策シナリオを維持。新興国からの資金流出懸念が和らぎ、インド株にも買いが入っている。

昨日の記事ですが、日本の「日経平均株価(日経225)」にあたるインドの株価指数「SENSEX」が2015年1月に付けた過去最高値に迫っているそうです。

さっそく株価チャートを確認してみました。

本日のインドSENSEXの過去5年間の週足チャートです。

SBI証券:インドSENSEX

2016年2月の世界同時株安を底に、右肩上がりで上昇し、最近では最高値に追いつきそうな勢いです。

ただ、RSIが80以上なので、買われすぎ感もあるようです。(RSIは70以上が買わすぎ、30以下が売られすぎを表すテクニカル指標)

買うなら次の押し目を待った方が良さそうです。

インド経済の伸びしろ

株価は将来の成長性に対して付くので、今後伸びしろがあるかどうかが投資基準の1つとなります。

そこで、日本とインドの経済成長率の推移をチェックしてみました。


出典:経済成長率の推移(1980~2016年)(インド, 日本) – 世界経済のネタ帳

日本は2000年以降は0%前後で行ったり来たりしていますが、インドは5.53%前後になっています。

これを見る限り、「日経平均」に投資するよりも「インドSENSEX」に投資した方が経済成長の恩恵が受けられると判断できます。

インド2年連続7%成長 15年度7.6%、消費がけん引:日本経済新聞(2016/5/31)

インド経済が2年連続で7%台の成長となった。2015年度の実質国内総生産(GDP)成長率は7.6%で14年度の7.2%から加速し、中国を大幅に上回った。企業投資は低調なものの個人消費が経済をけん引。16年度はさらに成長率が高まるとの見方が多い。他の新興国の成長が鈍化するなか、外需依存が低く自国の内需で成長できるインドの堅調さが際立つ。

新興国と言うと、中国経済がダメになったり、石油価格が下がったりすると一気に落ち込む国が多いですが、インドは自国の内需で成長できている点が特徴だと思います。

さらに、中国よりも成長率が高いです。

一方、昨年末にはこんなネガティブな記事もありました。

インド7%成長保つ 7~9月 紙幣廃止・通貨下落が影:日本経済新聞

インド政府が30日発表した7~9月期の国内総生産(GDP)は物価の影響を差し引いた実質で前年同期比7.3%増えた。6四半期連続で7%台の成長を保つが、設備投資は前年割れだ。けん引役の消費は11月上旬からの高額紙幣の廃止が影を落とし、通貨ルピーの下落や原油高で輸入コストの上昇も懸念される。今後は6%台に減速するとの見方が多い。

先行きには厳しさが漂う。特に消費は10~12月期から急速に鈍化しそうだ。千ルピー(約1650円)札と五百ルピー札の使用が禁じられ、紙幣の供給不足から消費者が買い控えに動いている。

紙幣が庶民に行き渡り、経済が正常化するのには6カ月前後かかるとの見通しが多い。さらに米大統領選後のドル高の進行でルピーが下落。加えて原油価格の上昇が続けば、インフレが加速する恐れも強まる。格付け会社フィッチ・レーティングスは、2016年度(16年4月~17年3月)通期の成長率見通しを従来の7.4%から6.9%に引き下げた。

日本でいったら、いきなり1万円札と5000円札が使えなくなるわけですから、混乱しない方がおかしいと思います。五百ルピー札と千ルピー札ってインドの紙幣の86%に及ぶそうですから。。

ただ、5〜10年先を見たら、地下経済を締め出し、偽札や脱税を防ぐ高額紙幣の廃止はインドにとってプラスに働くことが期待できます。

さらに、インドが米国を凌ぐフィンテック大国になる可能性があるという声もあります。

インド、「いきなり電子決済」へ跳躍するか:日本経済新聞(2017/3/13)

インドは昨年11月に突然、高額紙幣を廃止したが、真の狙いがようやくわかってきた。地下経済を締め出し、脱税を防ぐ狙いと伝えられたが、インドをキャッシュレス社会に導くのが本当の目的だった。人々の多くがクレジットカードどころか銀行カードを持っておらず、キャッシュレスの実現は荒唐無稽に聞こえる。だが何もないのは強みでもある。新たなテクノロジーを妨げる古い制度がなく、一足飛びに次の段階に跳躍できるからだ。

インドのキャッシュレス社会は弾みがつけば実現は急速かもしれない。中国も手段は異なるがキャッシュレスへの道をひた走っている。中国はインド同様にクレジットカードの保有者はなお少数派だ。中国ではクレジットカードを用いたネット上での決済が難しいため、10数年前まではネット通販の普及が不可能とさえいわれた。だが、電子商取引のアリババ集団がネット上で決済できるシステム「支付宝(アリペイ)」を開発すると、状況は一変した。

キャッシュレス社会で米国の先を行くインド:日本経済新聞(2017/1/27)

インドのモディ首相は昨年11月、腐敗や偽札への対策として五百ルピー札と千ルピー札を全て廃止すると発表し、国内に衝撃を与えた。廃止された紙幣の総額は流通している通貨全体の約86%に及ぶ。この動きはインド経済を混乱に陥れ、苦痛をもたらし、広く批判された。それでも、長期的には確実にメリットをもたらす英断だった。デジタル通貨の促進とインド経済の近代化を加速させるからだ。

ノーベル賞を受賞した米経済学者のジョセフ・スティグリッツ氏は1月、スイスのダボスで開催された世界経済フォーラムで、「メリットがコストを上回る」ため、モディ氏が進める通貨の段階的廃止とデジタル経済への移行に米国も追随すべきだと指摘した。米国をはじめ世界中で問題となっている格差と腐敗についての話題では「米国のような国はデジタル通貨に移行できるし、そうすべきだと固く信じている。そうすればこの種の腐敗を追跡できるようになる。プライバシーとサイバーセキュリティーという重要な問題はあるが、大きなメリットがあるのは確かだ」と強調した。

今後、インドでフィンテック長者がたくさん登場するかもしれません。

インド人の金持ちは日本人富裕層の比ではないそうですね。ドバイの超高層ビル「ブルジュ・ハリファ」の購入者もインド人が多いと言います。

さらに、インドでは富裕層だけではなく、経済成長に欠かせない中間層(ミドルクラス)の増加も世界で一番のようです。

アメリカではミドルクラスの地盤低下が問題となっているが世界ではミドルクラスは増えている – Market Hack

アメリカではミドルクラス(中流)の地盤低下が問題となっていますが、世界全体でみるとミドルクラスは増えています。

まずミドルクラスを定義します。ミドルクラスとは一日当りの収入が10ドルから100ドルまでの人たちを指します。これを年収家計所得に換算すると$14,600から$146,000になります。それは円に換算すると年収168万円から1680万円です。

世界にはミドルクラスに属する人が32億人います。ミドルクラスの人口は毎年1.4億人増えているので2020年までにミドルクラスは世界人口(74億人)の51%に達すると見込まれます。

年収1680万円でミドルクラスと言われると、すごく違和感がありますが、2020年には世界人口の半分がこのミドルクラス(年収168万円〜1680万円)に入るそうです。

新しくミドルクラス入りする人口の88%はアジアに住んでいます。なかでも中国とインドでミドルクラスの増加が激しいです。2015年から2030年にかけての増加率は、中国が3.4倍、インドが5.6倍です。

新しくミドルクラス(年収168万円〜1680万円)に入る人も88%はアジアだそうです。

サウジアラビアがアジアシフトしているというニュースを最近目にしましたが、アジアでは金を稼ぐ人が今後どんどん増えていくんですね。

中でも、インドの伸び率が中国を超えて一番です。

インドに投資できるETFと投資信託

前置きがだいぶ長くなりましたが、日本からインドに投資できるETFと投資信託の一覧です。

私としては、投資を通して、その国の経済成長を肌身で感じたいと思っています。

今のインド株は買われすぎ感が強いですが、調整して押し目を作ったところで、少し買ってみたいなぁ〜と思っています。

インドに投資できる銘柄は他にもあるかもしれませんが、ここでは流動性が高そうなものをピックアップしてみました。

銘柄 投資対象
(銘柄数)
種類 信託報酬(コスト) 設定日 運用会社
NEXT FUNDS インド株式指数・Nifty 50連動型上場投信(1678) Nifty 50指数
(50社)
国内ETF(東証) 1.026%(税抜0.95%) 2009年11月26日 野村アセット
ウィズダムツリー インド株収益ファンド(EPI) インド株式市場で利益の高い企業
(251社)
海外ETF(米国 ※米ドル) 0.84% 2008年2月22日 ウィズダムツリー
iシェアーズ・コア S&P BSE SENSEX インディア・インデックス ETF S&P BSE SENSEX
(30社)
海外ETF(香港 ※香港ドル) 0.64% 2006年10月31日 BLACKROCK
iシェアーズ MSCI インディア・インデックス ETF MSCIインディア・インデックス
(77社)
海外ETF(シンガポール ※米ドル) 0.99% 2006年6月15日 BLACKROCK
野村インド株投資 収益性、成長性、安定性で総合的に選定 投資信託 2.16%(税抜2.0%) 2005年6月22日 野村アセット

インド株に投資する場合、投資信託よりもETFの方が良さそうです。

というのも、「野村インド株投資」は購入時手数料が3.24%とかなり高いですし、分配金も出るので、典型的な銀行で販売しているコスト高な投資信託みたいな印象です。。

銀行は「購入時手数料」目当てで、投資信託を買い替えさせたりするので、銀行では投資信託は買わない方がいいです。

国内ETFでは「NEXT FUNDS インド株式指数・Nifty 50連動型上場投信(1678)」がありますが、日本のETFは海外ETFに比べると流動性が低いので、個人的には海外にETFで投資するなら海外ETFの方がいいと思います。

なので、「ウィズダムツリー」かブラックロックの「iシェアーズ」がいいかなぁ〜と個人的には思います。

海外ETFを買うなら、「マネックス証券」か「SBI証券」が業界最低コストで安く買えますが、「ウィズダムツリー」のETFを買うなら、「マネックス証券」で買った方がいいです。

なぜなら、「マネックス証券」では、2017年2月27日から「ゼロETF」として「ウィズダムツリー」のETF28銘柄の売買手数料がゼロになるからです。(売買手数料が後日キャッシュバックされる)

国内初!米国ETF手数料実質無料プログラム「ゼロETF」開始 | マネックス証券

売買手数料は買う時だけでなく、売る時にも取られるので、これが0円になるのは非常に大きいです。為替手数料のみで海外ETFが買えるということですから。

また、SBI証券よりもマネックス証券の方が取り扱っている米国ETFや米国株が多いので、海外の株やETFに投資するなら、「マネックス証券」の方に優位性を感じます。

マネックス証券で買えるウィズダムツリーのETF28銘柄(売買手数料が無料)

ウィズダムツリー(WisdomTree)はETFに特価した運用会社としては唯一の上場企業で、本社はニューヨークにあります。

ウィズダムツリー(WisdomTree)はジェレミー・シーゲルが唱える「Power of Dividend(配当の力)」というアイデアをETFに変えたものとなっているそうです。

※Power of Dividend(配当の力)・・・株主の権利である配当は投資にとって非常に重要な要素であり、長期で見た場合、株式投資のリターンは配当とその再投資で説明できてしまう。

株式投資の未来~永続する会社が本当の利益をもたらす
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株式投資 第4版
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マネックス証券では、以下のウィズダムツリーのETF28銘柄の売買手数料が0円になります。

ティッカーシンボル 銘柄名 連動指数
EPI ウィズダムツリー インド株収益ファンド ウィズダムツリー・インド・アーニングス・インデックス
AGGY ウィズダムツリー 米国債券ファンド(利回り強化型) ブルームバーグ・バークレイズ・ユーエス・アグリゲート・エンハンスト・イール ド・インデックス
DEM ウィズダムツリー 新興国株 高配当ファンド ウィズダムツリー・エマージング・マーケッツ・ハイ・ディビデンド・インデックス
DES ウィズダムツリー 米国小型株配当ファンド ウィズダムツリー・米国小型株配当インデックス
DEW ウィズダムツリー 世界株 高配当ファンド ウィズダムツリー・グローバル・ハイ・ディビデンド・インデックス
DFE ウィズダムツリー 欧州小型株配当ファンド ウィズダムツリー・ヨーロッパ・スモールキャップ・ディビデンド・インデックス
DFJ ウィズダムツリー 日本小型株配当ファンド ウィズダムツリー・米国小型株クオリティ配当成長インデックス
DGRE ウィズダムツリー 新興国株クオリティ配当成長ファンド ウィズダムツリー・新興国株クオリティ配当成長インデックス
DGRS ウィズダムツリー 米国小型株クオリティ配当成長ファンド ウィズダムツリー・米国小型株クオリティ配当成長インデックス
DGRW ウィズダムツリー 米国株クオリティ配当成長ファンド ウィズダムツリー・米国株クオリティ配当成長インデックス
DGS ウィズダムツリー 新興国小型株配当ファンド ウィズダムツリー・新興国小型株配当インデックス
DHS ウィズダムツリー 米国株 高配当ファンド ウィズダムツリー・ハイ・ディビデンド・インデックス
DLN ウィズダムツリー 米国大型株配当ファンド ウィズダムツリー・米国大型株配当インデックス
DON ウィズダムツリー 米国中型株配当ファンド ウィズダムツリー・米国中型株インデックス
DXJ ウィズダムツリー 日本株米ドルヘッジ付ファンド ウィズダムツリー・ジャパン・ヘッジド・エクイティ・インデックス
DXJC ウィズダムツリー 日本株資本財セクター米ドルヘッジ付ファンド ウィズダムツリー・ジャパン・ヘッジド・キャピタル・グッズ・インデックス
DXJF ウィズダムツリー 日本株金融セクター米ドルヘッジ付ファンド ウィズダムツリー・ジャパン・ヘッジド・ファイナンシャルズ・インデックス
DXJH ウィズダムツリー 日本株ヘルスケアセクター米ドルヘッジ付ファンド ウィズダムツリー・ジャパン・ヘッジド・ヘルスケア・インデックス
DXJR ウィズダムツリー 日本株不動産セクター米ドルヘッジ付ファンド ウィズダムツリー・ジャパン・ヘッジド・リアル・エステート・インデックス
DXJS ウィズダムツリー 日本小型株米ドルヘッジ付ファンド ウィズダムツリー・ジャパン・ヘッジド・スモールキャップ・インデックス
DYB ウィズダムツリー 米国株ダイナミックベアファンド ウィズダムツリー・米国株ダイナミックベアインデックス
DYLS ウィズダムツリー 米国株ダイナミックロングショートファンド ウィズダムツリー・米国株ダイナミック・ロングショート・インデックス
ELD ウィズダムツリー 新興国現地通貨建債券ファンド
EUDG ウィズダムツリー 欧州株クオリティ配当成長ファンド ウィズダムツリー・欧州株クオリティ配当成長インデックス
GULF ウィズダムツリー 中東株配当ファンド ウィズダムツリー・ミドル・イースト・ディビデンド・インデックス
HEDJ ウィズダムツリー 欧州株米ドルヘッジ付ファンド ウィズダムツリー・ヨーロッパ・ヘッジド・エクイティ・インデックス
HYND ウィズダムツリー 米国ハイイールド社債ファンド(金利ベア型) バンクオブアメリカ・メリルリンチ・ユーエス・ハイ・イールド・ コンストレインド・ネガティブ・セブン・デュレーション・インデックス(0-5 年)
HYZD ウィズダムツリー 米国ハイイールド社債ファンド(金利ヘッジ型) バンクオブアメリカ・メリルリンチ・ユーエス・ハイ・イールド・コンストレインド・ ゼロ・デュレーション・インデックス(0-5 年)

米国ETFの運用会社というと、「ブラックロック(BlackRock)」「バンガード(Vanguard)」「ステートストリート(State Street)」の3社が大手3社となっています。

ウィズダムツリー(WisdomTree)」はこの3社に続く運用会社なので、投資家獲得のために売買手数料を無料にしているのだと思われます。

いずれにせよ、コストは高いよりも安い方がいいのは確実なので、売買手数料と信託報酬が高い日本の投資信託を買うくらいなら、コストが低い海外ETFを買った方がいいと思います。

ただし、為替の注意は必要です。円が他の通過に対して強い時に買った方がいいです。ドル円なら1ドル120円で買うよりも、1ドル100円で買った方がいいです。

売る時は逆で、1ドル100円の時に売るよりも、1ドル120円の時に売った方が得です。

そして、売買手数料が業界最低なのが「マネックス証券」と「SBI証券」なので、米国株や海外ETFを買うなら、この2社のどちらかで買った方がいいです。

ちなみに、口座開設には2週間くらいかかります。さらに、口座開設してから外国株口座も開設(こっちはすぐに開設できる)する必要があるので、口座開設だけでも早目にしておいた方がいいかと思います。

いつ、株価が底を付いて、割安で買える時が来るか分かりませんからね。

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